投資信託は、買うとき、保有中、売るときに手数料がかかります。そして、運用によって得られた利益は、分配金として、保有者に支払われます。
投資信託を購入する際には、コストや受け取るお金についても把握しておきましょう。
買うときにかかるコスト
投資信託を買うときには、販売手数料がかかります。これは、金融機関に対して支払うもので、窓口での商品説明などのサービスへの対価です。販売手数料は、1～3％程度+消費税で、販売会社が決めます。
最近は、ノーロードと呼ばれる、販売手数料がかからないファンドが増えています。特に、窓口での説明を行わないネット証券が、ノーロードのファンドを多く扱っています。
ファンドの運用にかかるコスト
投資信託が他の金融商品と違うのは、保有している間もコストがかかることです。この、保有中のコストが、信託報酬で、運用管理費用と呼ばれることもあります。
ファンドの運用や資産の管理、運用報告書の作成などにかかる費用です。
ファンドごとに、ファンドの資産に対して年〇％と決まっていて、販売会社による違いはありません。信託報酬は、販売会社、運用会社、信託銀行が分け合い、割合も各ファンドで決まっています。
信託報酬は、日割りした額が、ファンドの資産から毎日自動的に差し引かれます。
信託報酬の水準は、ファンドの投資対象や運用手法によって異なるので、同じタイプのファンド同士で比較します。
一般的に、株に投資するファンドは、債権に投資するファンドより信託報酬が高めで、日本の資産に投資するファンドより、海外の資産に投資するファンドのほうが高めです。
運用手法で見ると、アクティブファンドは、投資する株などを選ぶコストがかかりますが、インデックスファンドはそのようなコストがかからないので、信託報酬が低く設定されています。
売るときにかかるコスト
投資信託を売るときにかかるコストが、信託財産留保額です。ファンドの保有者が解約するとき、ファンドマネージャーは、ファンドが保有している株や債券を売却して現金化します。
そのためのコストが、ファンドの資産から差し引かれると、ファンドを保有し続ける人にとって不利益となるので、解約コストを信託財産留保額として、解約する人に負担してもらいます。
支払われた信託財産留保額は、ファンドの資産の中に残ります。
信託財産留保額は、不要なファンドも多く、必要な場合には、解約する元本に対して0.5％程度です。
分配金を受け取る
投資信託の各ファンドは、年に1～2回決算を行います。その期間に得られた利益または損失から運用にかかった費用を差し引き、前回の決算日よりも基準価額が値上がりしていた場合、ファンドの保有者に分配金として支払います。
分配金は、現金で受け取るか、受け取らずに同じファンドを買える口数分買って、再投資します。
ファンドによっては、どちらか選択できない場合もあります。 再投資すると、保有口数が増えるので、次の決算では増えた口数に対して分配金が支払われるので、複利効果が得られます。
ただし、分配金は、約束されたものではなく、ファンドの運用状況や運用方針によって増えたり減ったり、ゼロになったりします。
分配回数
分配金が支払われる頻度は、毎月、年4回、年2回、年1回などさまざまですが、同じファンドで毎月と年1回が選べるケースもあります。資産を増やすことが目的なのであれば、分配回数の少ないものを選びましょう。
なぜなら、分配金は、ファンドの資産から支払われるので、分配するたびに、ファンドの資産が減るからです。
分配回数を減らして、その分を資産運用に回したほうが、運用効率は高く、ファンドの資産を増やすことにもなります。
毎月分配型のファンドの中には、毎月決まった額を分配することを重視するため、値下がりしても分配するケースがあります。
すると、ファンドの資産が減り、基準価額がだんだん下がっていきます。分配金が出るからと安心していると、資産が減っていることがあるかもしれませんので、注意しましょう。
基準価額と分配金
投資信託を買うときの価格は、基準価額を元に計算されます。基準価額は、そのファンドが保有する資産の総額（純資産総額）を、ファンドの総口数で割ったものです。
ファンドマネージャーが、ファンドの資産を上手に運用して増やせば、ファンドの純資産総額が増えて、基準価額が上がり、ファンドの資産が減れば基準価額が下がります。
一定期間の基準価額の値上がり率を、騰落率（とうらくりつ）といい、この騰落率が高く安定しているのが、良いファンドといえます。
ただし、値上がり益のうち、全部を分配するか、一部を残すのか、まったく分配しないのかは、ファンドマネージャーが、運用方針に基づいて決定します。
同じような運用成績のファンドでも、分配の頻度や程度によって、基準価額がまったく違うので、ファンドを基準価額で比較することはできません。
