投資信託で買ってはいけない!5つの金融商品とは

投資信託で買ってはいけない!5つの金融商品とは

資産運用は、投資信託だけでも行えますが、投資信託の中にも、資産運用に向いていない商品もあります。

ラクして儲かりそうな商品や、金融機関の窓口ですすめられる手数料の高い商品はオススメできません。

買ってはいけない商品と、その理由についてご紹介しますので、投資信託を購入する際に参考にしていただければと思います。

売れ筋ランキングのファンド

今は、何でもインターネットで買える時代です。お店で店員さんに詳しい商品の説明を聞くよりも、ネットでランキングを見て選ぶ人も多いのではないでしょうか。

しかし、投資信託に限っては、売れ筋ランキングは参考になりません。

なぜなら、自分でファンドを選んで買っている人が少ないからです。売れ筋ランキングに載っているファンドは、多くの投資家が買っているのではなく、金融機関が投資家に多く売っている「売り筋ランキング」なのです。

金融機関がすすめるものが、すべての投資家に向いているわけではありません。特に、大手金融機関の顧客は、高齢者が多いため、高齢者に人気の高い毎月分配型のファンドがランキングにあることが多いです。

ランキングでファンドを選ぶと、これから資産づくりをする人が、毎月分配型ファンドを購入することになります。ランキングは、ファンド選びの参考にはならないと考えて下さい。

テーマ型ファンド

投資信託の中で、その時々で話題になっているテーマに関する銘柄に、集中的に投資するものを「テーマ型ファンド」といいます。

たとえば、ブラジル、ロシア、インドなどに投資するファンドやバイオ、ヘルスケアなどをテーマに設定されたファンドも数多くありました。最近では、ロボットやAI関連、EV(電気自動車)に関する銘柄に投資するテーマ型ファンドがあります。

テーマ型ファンドは、目につきやすいのですが、長期にわたって安定した運用成果を上げられたことは、ほとんどありません。IT関連ファンドはITバブル崩壊とともに、ファンドの運用も悪化し、多くが繰越償還されていきました。

他のテーマ型ファンドも同様で、ほとんどのテーマは一過性のもので長続きしません。

また、テーマ型ファンドは、そのテーマが注目されて、関連する銘柄の株価がピークになったところで設定されることが多く、設定後には、基準価格が右肩下がりになる傾向があります。

投資信託とは本来、分散投資することで値動きを抑える仕組みですが、テーマ型ファンドは、特定の分野に集中投資するので、値動きは大きくなります。

資産運用は、リスクを抑えて長期でお金を増やしていくのが基本です。

元本保証型ファンド

日本は、預金金利が低く、お金を預けていても、ほとんど増えませんが、値動きのある金融商品に慣れていない人も多いように思います。そういう人をターゲットにした商品に、損失限定型や元本保証型ファンドがあります。

損失限定型は、基準価格の下限が決められていて、基準価格が下限を下回ると、ファンドは繰上げ償還されますが、下限額は保証されます。基準価格が上がった場合は、この下限も引き上げられます。

通常のファンドなら、リーマンショックのような一時的な値下がりがあっても、元に戻るのを待つことができますが、損失限定型は繰上げ償還されてしまうため、長期間保有をすることができません。

また、値下がりしないように運用されているので、値上がりも期待できず、信託報酬以外に保証料もかかるのでコスト高です。

元本保証型は、米国の金融機関が発行する債券に対し、10年後に円建てでの元本保証を目指します。 その間、債券の利子を運用会社が運用して、分配金として支払いますが、基準となる報酬額に成功報酬が上乗せされるなど、コストも高くなります。

リターンにはリスクがつきものです。元本保証が必要なお金は、預金や国債を利用したほうが確実です。無駄なコストを増やして、損失限定型や元本保証型のファンドを利用するのはオススメできません。

ファンドラップ

ラップとは、金融機関が顧客と「投資一任契約」を結び、顧客の資産を運用するサービスです。

金融機関は、顧客のリスク許容度や投資目的などをヒアリングして資産分配を決め、それに基づいた運用プランをつくって投資します。これは、オーダーメイド型の資産運用サービスで、最低契約金額は5,000万円~です。

これをもっと少ない金額でできるようにしたものが、ファンドラップです。

ラップ口座と違って、ファンドラップには専用のファンドがいくつか用意されていて、それを顧客のリスク許容度に応じて組み合わせて、金融機関が運用します。

最低金額は300万~500万円程度で、退職金などの運用に利用されているケースが多いようです。

ファンドラップは、利用するファンドそれぞれにかかる信託報酬の他に、資産残高に応じた投資一任報酬という手数料が、平均2.2%程度上乗せされるので、コストが高くなっています。

ファンドラップに高い手数料を払ったからといって、それに見合う運用成果が得られるとは限りません。

長期投資では、コストが運用結果に大きく影響してくるので、自分でインデックスファンドを購入して組み合わせたほうが、運用効率は高まります。

定期預金との抱き合わせ商品

銀行にとっては、販売手数料が入ってくると利益になりますが、銀行の顧客は、元本割れを嫌う人が多くいます。そこで、投資信託と定期預金を同時に申し込むと、定期預金の金利が優遇される、セット商品が発売されました。

しかし、金利優遇は6%ですが、適用されるのは当初3ヵ月のみ。定期預金は、同時に購入する投資信託と同額以下でなければならず、購入できる投資信託も銀行が指定したものに限られます。

この商品で、定期預金に100万円、投資信託100万円を購入した場合、優遇金利の定期預金で実際に得られる利息は税引き後で約1万5千円です。

投資信託の販売手数料率が2%とすると、銀行には2万円を払うことになり、得られる利息をはるかに上回ります。

優遇金利を目的に、中身もよくわからないまま、ファンドを選んでしまう人が多いようです。セット商品にはくれぐれも注意して下さい。

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