暗号資産(仮想通貨)の種類と詐欺コインとは?

暗号資産(仮想通貨)の種類と詐欺コインとは?

暗号資産(仮想通貨)といえばビットコインのことだと思っている方もいますが、ビットコインを真似したり修正を加えた暗号資産(仮想通貨)がたくさんあります。

これらの、ビットコインに類似した暗号資産(仮想通貨)のことをアルトコインと呼びます。

これは、alternative coinの略で、ビットコインを代替するコインという意味があり、ビットコインを真似して作られることが多いので、ビットコイン・クローンとも呼ばれます。

暗号資産(仮想通貨)の種類

アルトコインは、世界中で2,000種類以上あると言われています。代表的なアルトコインは、イーサリアムやリスク、ネム、リップルなどがあり、モナコインは日本で初めて生まれたアルトコインです。

規模を見る際には、株式と同様に時価総額が使われます。これは、発行量×価格によって算出され、発行量が多いほど、また価格が高いほど時価総額は大きくなります。

暗号資産(仮想通貨)の時価総額を見ると、1位がビットコインですが、時価総額2位のイーサリアムの5倍以上と、圧倒的なトップの地位にあります。

時価総額に占めるシェアでみても、ビットコインが46%と断トツのトップで、2位のイーサリアムは23%、リップルは6%、上位10通貨の合計が87%のシェアを占めていて、残りの1,000種類以上のアルトコインは、合わせても13%のシェアしかありません。

取引所でも、取引できない通貨も多いことから、ジャンクコインと呼ばれることもあります。

ただし、独自の機能を持たせたり、使い勝手が良ければ、これから人気になるアルトコインが出る可能性もあります。

ビットコインは通貨か?

ビットコインは通貨なのかという問題があります。これは、法律的な考えと金融的な考えがあります。

法律的な側面からみると、政府の答弁書では、「ビットコインは通貨ではない」と断定しています。その理由は、「法律で通貨と定めているものに含まれないため、ビットコインは通貨ではない」ということです。

あまり納得できる理由ではないような気がしますが、法律的には通貨としては認められていません。

では、金融的な考えではどうでしょうか。金融論で通貨とは、一般的交換手段、価値の尺度、価値の保蔵手段の3つの機能があるものとされていて、これを貨幣の三大機能と言います。

ビットコインは、ある程度の三大機能を果たしているので、機能的には通貨として、一定の役割を果たしていると考えられます。

ただし、実際に使える範囲は、法定通貨とは比べ物になりません。

ビットコインと貨幣の三大機能
一般的交換手段ネット上の店舗や実店舗で、ビットコインによる支払いを受け入れている(範囲は限定的)
価値の尺度ビットコインを受け入れているサイト上では、BTC建てで価格を表示している(範囲は限定的)
価値の保護手段投資(投機)目的での保有が主体、ビットコイン専用のファンドあり

また、多くの人が支払い手段として安心して使うためには、当面の価格が安定していて、将来的にも安定した価格が保たれることが前提となります。

しかし、ビットコインの場合には、価格の乱高下などから、現状ではそのような条件を満たさず、支払い手段として幅広く使われる真の通貨とはなっていません。

実際には、通貨としてはあまり利用されず、投資用の資産として用いられているのが実態です。

また、開発当初は、多くの利用者が取引の検証作業を分担し、利用者みんなでビットコインの仕組みを支えるというイメージで作られました。

実際のビットコインの保有構造は、上位1%の保有者が全体の9割を保有し、上位3%の保有者が全体の97%を保有するといった形で、一部の人が独占している構造になっています。

詐欺コインに注意

ビットコインの値上がりが続く中で、儲かる暗号資産(仮想通貨)のイメージが強くなっています。これを悪用して、暗号資産(仮想通貨)への投資セミナーが横行しています。

もちろん、すべてのセミナーが悪いわけではないですが、中には「必ずもうかるから」と、仕組みもよくわからない高齢者に、強引に暗号資産(仮想通貨)を買わせることもあります。

また、「私の発行するコインに投資をすれば、数種類の暗号資産(仮想通貨)に分散して投資します」といった、コインという名の暗号資産(仮想通貨)ファンドのようなものもあり、集めた資金で暗号資産(仮想通貨)への投資をするとされていますが、実際に投資されているのかは不明です。

近年では、暗号資産(仮想通貨)を巡るトラブルも増えていますので、注意して下さい。

おすすめの暗号資産/仮想通貨取引所

暗号資産(仮想通貨)取引所には、それぞれ特徴があります。

暗号資産(仮想通貨)取引所を選ぶ際には、サービスの使いやすさや取扱通貨の豊富さ、手数料、セキュリティなど、総合的に判断することが重要です。

コインチェック(Coincheck)

コインチェックは、2012年に創業された、マネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営する取引所です。取り扱い銘柄は、16種類と国内最多で、国内ではコインチェックでしか取り扱っていない通貨もあります。

さらに、スマホアプリの利便性が高く、ダウンロード数は国内第1位。初心者でもパソコンが無くても本格的な取引ができます。また、マネックスグループの運営なので、セキュリティ面でも安心です。

取扱い通貨数、アプリの使いやすさ、手数料の安さ、セキュリティなど、総合的に見てもコインチェックはオススメの暗号資産(仮想通貨)取引所です。

国内の暗号資産(仮想通貨)取引所を利用するなら、コインチェックは外せません。

コインチェックの特徴

  • 取扱い通貨:国内最多の16種類 // BTC / BCH / ETH / ETC / LTC / LSK / XRP / XEM / FCT / QTUM / XLM / MONA / BAT / IOST / ENJ / OMG
  • 取扱手数料:取引所 / 無料 、 販売所 / スプレッド
  • 最小発注数:最低購入額500円 / ビットコインでの最低購入額0.001BTC
  • セキュリティ:コールドウォレット / マルチシグ / 2段階認証 / SSL
  • スマホ対応:初心者にもわかりやすくて使いやすい

コインチェック公式サイトはこちら

バイナンス(BAINANCE)

バイナンスは、2017年7月に設立された比較的新しい、海外の暗号資産(仮想通貨)取引所です。

バイナンスの利用者数は、世界で1,000万人以上、24時間取引高ランキングは常に上位の、世界では知らないトレーダーがいないほど、有名な取引所です。

一時期は、日本語サービスが停止されていましたが、2020年に日本語での対応が復活したので、言葉が不安という方でも安心して利用できます。

また、1日2BTCまでの出金であれば、メールアドレスとパスワードを設定するだけで、簡単に口座を開設できるので、すぐに取引を始められます。

バイナンス(BAINANCE)の特徴

  • 取扱い通貨:260種類以上、取引通貨ペアは500種類以上
  • 取扱手数料:一律0.1%
  • 最小発注数:0.001BTC
  • セキュリティ:コールドウォレット / マルチシグ / 2段階認証 / SSL
  • レバレッジ:最大125倍

バイナンス公式サイトはこちら

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