投資には、リスクがつきものです。リスクとは、収益のブレのことで、リスクが大きいほど、大きく儲けることができますが、大きく損をする可能性もあります。
リスクを最小限に抑えるためには、あらかじめリスクについて知っておくことが大切です。
暗号資産（仮想通貨）の5つのリスク
暗号資産（仮想通貨）には、大きく分けて5つのリスクがあります。
- 価格変動リスク
- 流動性リスク
- カウンターパーティリスク
- システムリスク
- 法令・税制リスク
それぞれのリスクについて説明します。
価格変動リスク
ビットコインをはじめとする暗号資産（仮想通貨）の魅力は、大きな値幅で動くことによって得られる利益です。大きな利益が期待できる反面、大きく損をすることもあります。
株式や債券、FXなど従来からある金融資産と比較しても、暗号資産（仮想通貨）の価格変動リスクは非常に大きいと言えます。
流動性リスク
流動性リスクとは、必要な資金額をすぐに換金できないリスクのことです。
流動性リスクが高いと、取引市場での取引量が少ないので、資産を換金しようとしても、すぐに売れなかったり、希望価格で売れないことがあります。
流動性リスクを大きく分けると、市場規模が低い商品によるものと、異常事態によるものとがあります。異常事態とは、市場の大暴落や戦争、自然災害、システム障害に起因するものです。
暗号資産（仮想通貨）は、取引所ごとに取引が行われていますが、買いたくても売りたい人がいなければ買えませんし、売りたくても買いたい人がいなければ売れません。
そのため、ユーザー数や取引頻度が高い取引所や暗号資産（仮想通貨）を選ぶことで、リスクを軽減することができます。
カウンターパーティリスク
カウンターパーティとは、取引の相手方のことです。カウンターパーティリスクとは、契約上定められた支払いが履行されないリスクのことです。
暗号資産（仮想通貨）の場合、ハッカーによって攻撃されたり、関係者の横領や、経営がうまくいかずに破綻するなどのリスクがあります。
カウンターパーティリスクを軽減するためには、運営会社の経営面、セキュリティ面などを精査して選ぶのがポイントです。
また、複数の取引所に口座を開設することで、リスクを軽減することができます。
システムリスク
暗号資産（仮想通貨）は、インターネット上にある資産なので、システム上のリスクはつきものです。ハッカーによる攻撃はもちろん、パスワードの紛失や誤操作のリスクもあります。
また、自分だけでなく、取引所の通信、システムの故障や通信障害なども考えられます。
これらのリスクを軽減するためにも、やはり複数の取引所を利用することがオススメです。
法令・税制リスク
国内では、2017年4月に改正資金決済法が施行され、暗号資産（仮想通貨）交換業者に登録制を導入し、国として暗号資産（仮想通貨）を受け入れる姿勢を示しています。
しかし、世界には暗号資産（仮想通貨）の取引を規制している国もあります。
こうした規制の動きは、暗号資産（仮想通貨）の値動きに過敏に反応するので、日本だけではなく、各国の動きを見ておくおことが大切です。
暗号資産（仮想通貨）の値動きの特徴
暗号資産（仮想通貨）の価格は、需給に大きく左右されることに注意しておきましょう。
ハードフォークした通貨の値動き
ビットコインとビットコインキャッシュ、イーサリアムとイーサリアムクラッシュなど、ハードフォーク（分裂）によって生まれた新しい暗号資産（仮想通貨）は、分裂前の暗号資産（仮想通貨）と似た値動きをします。
ハードフォークを行うと、ハードフォーク前と後の2つの暗号資産（仮想通貨）が共存します。2つの通貨に互換性はないのですが、性能が似ているからか、同じような値動きをする傾向があります。
半減期に価格が高騰する
ビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）は、マイニングによって日々採掘されていますが、一定期間ごとに、1回のマイニングで採掘できる暗号資産（仮想通貨）の量が、半分になります。
これを半減期と言い、暗号資産（仮想通貨）によって期間が異なります。ビットコインの場合は、約4年に1度、半減期が訪れます。
これは、期間で定められているのではなく、ビットコインのブロックチェーンにおいて、21万ブロックが生成されるごとに半減期が訪れます。1ブロック生成されるのに約10分かかるので、10分×21万ブロックでおよそ4年という計算です。
半減期には、マイニングによって受け取れる報酬量が半分になってしまいます。
過去の半減期の値動きを見てみると、半減期のおよそ2ヵ月くらい前から上昇し、半減期直前の1ヵ月前くらいになると利益確定する人が増え、多少下落する傾向があります。
マイニングによる報酬が半分になるということは、新規発行されるビットコインが減るということなので、需要と供給の関係で、価格が上がりやすくなっているということです。
事件や不祥事で価格が下落
取引所でハッキングなどセキュリティ問題が発生すると、どの暗号資産（仮想通貨）も全体的に値下がりする傾向があります。
しかし、セキュリティ問題は、あくまでも取引所の問題であって、暗号資産（仮想通貨）そのものの問題ではありません。
そのため、事件に関係していない暗号資産（仮想通貨）の価格は、事件の影響で価格を下げた後、徐々に回復する傾向があります。
投資割合は総資産の1割以下
暗号資産（仮想通貨）は、社会インフラとしての役割よりも、投機性のほうが強く、不安定な要素も多いのが実情です。
そのため、投資割合は、自分が保有している資産の1割以下を配分する程度で十分と言えます。
売るタイミング
購入した暗号資産（仮想通貨）の評価益が増えていくのは嬉しいことですが、チャートを眺めているだけでは意味がありません。買った暗号資産（仮想通貨）は、売ることで初めて利益が確定します。
しかし、売るタイミングは、買うタイミングよりも難しいのです。
たとえば、「投資金額の2倍の利益が出たら売る」「18万円の利益が出たら売る（20万円以下なら税金がかからない）」など、あらかじめルールを決めておくのがいいと思います。
おすすめの暗号資産（仮想通貨）取引所
取扱通貨の種類が豊富（国内最多の16種類）：コインチェック公式サイト
取引手数料・即時入金手数料・送金手数料がすべて無料：BITPOINT公式サイト
手数料が安い世界最大級の取引所：バイナンス公式サイト
