【初級編】ビットコインって何？ビットコインの基本を詳しくご紹介

ここ数年、ニュースやネット社会などで、ビットコインというワードに触れることが多くなりました。

ビットコインというワードは知っているけれど、詳しい内容についてまでは、よくわからないという人も多いのではないでしょうか。

今回は、仮想通貨/ビットコインについて、初心者にもわかりやすいように解説していきます。　

暗号資産（仮想通貨）とは？

ビットコインとは、暗号資産（仮想通貨）の一種です。では、暗号資産（仮想通貨）とは何なのでしょうか。

暗号資産（仮想通貨）とは、ドルや円などのように、国による強制通用力を持たず、主にインターネットを通じて送金可能なデジタルマネーを示す言葉として用いられていています。

2009年にビットコインの運用が開始され、ドルや円などの法定通貨と暗号資産（仮想通貨）を交換する暗号資産（仮想通貨）取引所が登場して、暗号資産（仮想通貨）の保有が急速に広がっています。

暗号資産（仮想通貨）の種類には、ビットコイン、イーサリアム、リップルなど、2000種類以上の仮想通貨が存在します。

一定の技術的な知識があれば、プログラムを書き換えて独自の暗号資産（仮想通貨）を作り出すことも可能なので、実際には数えきれないほどの種類が存在していると思われます。

ビットコインとは、インターネットを介して送金可能な暗号資産（仮想通貨）の一種で、世界で最も取引量の多い暗号資産（仮想通貨）です。

暗号資産（仮想通貨）というと、バーチャルな世界のゲームのようなものと思う方もいらっしゃいますが、違います。ビットコインは、現実の通貨にどんどん近づきつつあるのです。

ビットコインで代金を支払える店は世界中に増えてきています。日本でも、飲食店や家電量販店で使える店舗も登場しています。また、ビットコインと現金を交換する取引所が、世界中に開設されています。

そのため、ビットコインは感覚的には、外貨に近いものといえます。

・暗号化技術が使われている→勝手に使われない

・改ざんが困難→勝手に金額を書き換えできない

・中央管理者がいない→特定の会社に依存しない

ビットコインは、管理者がいないにもかかわらず、通貨が発行され、流通し、使用されていることになります。

そんなこと出来ないでしょと思われるかもしれませんが、ビットコインはこの技術を可能にしました。これは、

解くのは時間がかかり、答え合わせは一瞬でできる問題が出題され、それを世界で一番最初に正解した者が、取引台帳に新たに発生したビットコインの取引を1回だけ書き込むことができ、対価としてビットコインを受け取る。
このサイクルを約10分おきに繰り返す。

という仕組みで、特定の中央管理者を不要としています。

これを読んで「そういうことか！」と理解できますでしょうか？私は全く意味がわかりませんでした。とりあえず、「中央管理者がいない」ということを覚えておけば問題ありません。

中央管理者がいないことで、管理者が倒産することがないため、ビットコインが使えなくなるということはありません。たとえ、日本が破綻して円が使えなくなったとしても、ビットコインは残ります。

日本が破綻するとは考えにくいですが、開発途上国などでは、自国の通貨よりも安心できるといわれています。そのため、電子化された金のようだということで「デジタルゴールド」とも呼ばれています。

ビットコインの通貨単位はBTC(ビットコイン）で表します。1BTCは、1ビットコインと読みます。0.001BTCは1mBTC（ミリビットコイン）、0.000001BTCは1μBTC（マイクロビットコイン）と読みます。

ビットコインのアイデアは、2008年にSatoshi Nakamoto（中本哲史）を名乗る人物が、インターネットで論文を公表したことから始まりました。

わずか9ページの論文ですが、革新的なアイデアが記載されています。（日本語版もありますので興味ある方はぜひ読んでみて下さい）

このビットコインのアイデアを公開したSatoshi Nakamoto氏の身元はわかっておらず、日本人なのかも、実在する人物なのかもわかりません。現在、ビットコインのソフトウェア開発は、世界中のプログラマーが、インターネットを通じて継続しています。

ビットコインは2009年から運用されていますが、ほぼ無価値でした。

そんな中、2010年5月22日、ピザ2枚と10,000BTCの交換が行われました。これが世界で初めて、ビットコインで物が売買された事例といわれています。

ビットコインの売買を行い、大きな利益を上げた場合には税金を納める必要があります。ビットコインを含む仮想通貨と税金の問題は、不明確な部分が多く、現在でもすべてクリアになっている訳ではありません。

国税庁の「仮想通貨に関する所得の計算方法等について（情報）」によると、仮想通貨の取引による売買損益は雑所得に分類され、利益が20万円を超える場合は、確定申告が必要となります。